盗聴・盗撮発見器,盗聴発見器の販売店【アキバガレージ】

残念ながら盗聴による被害は年々増加傾向にあり、盗聴産業とまで揶揄されるほど。
全国で年間15〜20万台の盗聴器が販売されているという情報もあるほどで、当店でも毎日盗聴器関するお問い合わせ、ご相談が届いています。
盗聴器には高性能のマイクが搭載されており、拾った音声を無線で受信機まで送信します。
電波が届く距離は市街地でおよそ100mから最大で150m程度と言われています。 盗聴発見器は盗聴器が発信しているその電波をキャッチし、音や光で使用者に知らせます。
発見器には様々なタイプがありますが、大別するとお手頃価格な簡易タイプと、一般の方でも本格的な盗聴チェック・調査が可能な高性能タイプとがあります。
まだトラブルは起きていないものの、もしかしたら盗聴されているかも？ちょっと試しにチェックしてみようかな・・・というときには簡易タイプがオススメ。
価格もお求めやすく、どなたでも気軽に盗聴チェックができます。
反対に、どうも盗聴されている可能性が濃厚だ、しっかり確認して万一盗聴されているのであれば盗聴器がどこにあるのか特定したい、というときには高性能モデルがオススメです。
盗聴発見器のことなら、長年発見器を取り扱ってきたアキバガレージにお任せ下さい。

盗聴器にも様々なタイプが存在しています。
特に近年よく使われているというのが、３つ口タップや延長タップなどコンセントから電源が確保できるタイプ。
これを仕掛けられれば電源が切れることがない限り半永久的に盗聴できてしまいます。
その上、この形の盗聴器は本物のタップ同様に使えるため、それと気付くのは至難の業です。
電池式のものにも様々な形が存在します。
いかにも盗聴器然としたタイプもありますが、電卓やUSBマウス、HDMIケーブル等々、一見しただけでは盗聴器とわからないタイプも多々あります。
電池式の盗聴器であれば、電池が切れてしまえば盗聴できなくはなりますが、長いものだと２週間以上もの間盗聴できるタイプなども存在し、市販されているようです。

盗聴による被害が増加傾向にあるというのは、裏を返せばそれだけ盗聴器を販売している店があるということです。
いったい、盗聴器を販売するということは違法にならないのでしょうか？結論からすると、現在の法律では盗聴器を販売すること、所持すること自体は違法になりません。

盗聴器を仕掛けた人間が捕まるのは、一般家庭や企業の建物に忍びこんで刑法第130条の住居侵入罪に問われたり、場合によっては刑法第260条の建造物損壊罪や同じく第261条の器物損壊罪などが適用されるからです。
電話回線に盗聴器を仕掛けて通話内容を傍受し、有線電気通信法第9条の違反となることもあります。
なお、携帯電話やコードレス電話などの無線電波を盗聴した場合は、有線電気通信法違反とはならず、現行法では取り締まるものがないようです。
ただし、盗聴した内容を第三者に漏らしたりすれば電波法第59条に違反しますし、また、盗聴器によって入手した情報から相手を脅したりすれば恐喝罪に該当し、 もちろん、執拗につきまとうなどの行為はストーカー規制法などの罪に問われます。

盗聴器がよく仕掛けられる場所ワースト３が一般家庭、ホテル、オフィスと言われています。
特に盗聴器が一般家庭から見つかる件数は他のホテル、オフィスより群を抜いて多いようです。
では盗聴器が実際に仕掛けられやすいのは、お部屋のどのあたりなのでしょうか。
これも各種調査からある程度わかっており、主に以下の７か所です。

・コンセント周り　・テレビの裏側　・テーブルの裏側　・照明器具の上　・新聞受けの中　・電話機の中　・エアコンの上

盗聴発見器を使う場合はお部屋全体をくまなく調査するべきですが、特に上記７か所は重点的にチェックする必要があるでしょう。

盗聴器とは言え量産品。
今市場に出回っている盗聴器のほとんどが、UHF帯と呼ばれる帯域の電波のうち、ある特定の６つの周波数を使用しています。
これは盗聴６波などと呼ばれています。

　1 : 398.605MHz (A) / 2 : 399.455MHz (B) / 3 : 399.030MHz (C)
　4 : 410.350MHz (D) / 5 : 410.150MHz (E) / 6 : 406.520MHz (F)

したがって盗聴発見器は上記の周波数をカバーしている必要がありますが、当店で取り扱っている盗聴発見器のすべてがこの盗聴６波をカバーしています。
また、盗聴器の電波が届く範囲についてですが、無線ですので周囲の電波環境に大きく左右されるものの、市街地ではおよそ100mから150m程度です。
つまり、盗聴器を仕掛けた人間はその範囲内にいるということになりますね。